賃金は何歳で上がらなくなるのか。年代別のデータで見る

市場価値　公開 2026-09-18

給与がここ数年ほとんど変わっていない。このまま続けて上がるのか、それとも止まったのか。

先に結論を書きます。業種によって、伸びる時期と止まる時期ははっきり違います。自分の業種のカーブを知っておくと、動く時期の判断ができます。

医療・福祉はどんなカーブを描くのか

令和7年の調査から、医療・福祉の年代別の賃金（月額・所定内給与・男女計）を並べます。

20代で年3万円前後のペースで上がり、35歳を過ぎると10年で2万円程度に落ちます。ここが分かれ目です。

全産業と比べるとどう違うのか

同じ調査の全産業（男女計）は、年齢計で34万600円です。医療・福祉の31万5700円より約2万4000円高くなっています。

より大きな違いはカーブの形です。全産業では50代半ばまで上がり続ける業種が多く、たとえば電気・ガス・熱供給・水道業は55〜59歳で58万3300円まで伸びます。医療・福祉は34万7800円です。

つまり若いうちの差は小さく、年齢が上がるほど業種の差が開く構造になっています。

なぜ医療・福祉は早く止まるのか

理由は資格に紐づく給与体系にあります。

• 資格手当は取得した時点で確定し、その後は増えない
• 役職の数が限られており、枠が空かないと上がらない
• 夜勤の回数は体力とともに減っていく（手当も減る）

基本給の伸びではなく、手当の構成で決まっている部分が大きいということです。

横ばいに入ったときに確認すること

賃金が止まったからといって、すぐ動く必要はありません。確認するのは次の3つです。

1. 同じ業種の他の職場でも同じか（事業所の規模や加算の取得区分で差が出ます）
2. 自分の事業所で上がる道が残っているか（役職、資格、夜勤以外の手当）
3. その道に進むために必要な年数

3つ目が「あと5年」なら、その5年で得られる額と、いま動いた場合の額を比べられます。

動くなら早いほうがいい理由

年齢が上がると、未経験の職種に移るのは難しくなります。一方で、同じ職種の中で移るぶんには、経験年数はむしろ有利に働きます。

伸びが鈍り始めた時点で選択肢を確認しておくと、完全に横ばいになってから慌てずに済みます。

今日やるとしたら

過去3年の源泉徴収票を並べて、支給額の推移を見てください。

伸びているのか、止まっているのか。この1点が分かるだけで、次に何を調べるべきかが決まります。

よくある質問

医療・福祉の賃金は何歳で頭打ちになりますか？

令和7年の調査では、35〜39歳で32万1500円、45〜49歳で33万円と、35歳を過ぎると上がり方がゆるやかになります。

賃金が横ばいになったら転職したほうがいいですか？

横ばい自体は転職の理由になりません。ただし、同じ業種の他の職場でも同じなのかを確認しておく価値はあります。

年齢が上がると転職で不利になりますか？

未経験の職種では不利になりますが、同じ職種であれば経験年数と任された範囲が見られます。