しごと大全 / 教育・保育の仕事
中学校教員の仕事内容と年収｜教科の専門性と部活動、求人倍率0.46倍
別名：中学校教諭、中学校の先生
中学校教員は、担当教科の授業と、学級担任としての生徒指導・進路指導を行う仕事です。平均年収735.2万円、有効求人倍率0.46倍。教員の確保が課題とされる一方、ハローワークの求人は少なく、採用の中心は自治体の教員採用試験です。
- 平均年収735.2万円残業代・賞与を含む
- 有効求人倍率0.46倍
- 求人賃金（月額）26.4万円令和7年度
- 平均年齢42.2歳
- 就業者数23.1万人令和2年国勢調査
- 月間労働時間171時間
中学校教員はどんな仕事ですか
教科担任制で、自分の免許教科の授業を複数の学年・学級で受け持ちます。授業の準備、定期テストの作成と採点、成績の評価が大きな仕事です。
学級担任になると、生徒の生活面の指導、保護者との面談、高校受験に向けた進路指導を担当します。思春期の生徒への対応は、小学校とは違う難しさがあります。
部活動の顧問を担当することも多く、放課後や休日の活動に関わる場合があります。
有効求人倍率0.46倍をどう見ればいいですか
求職者1人に対して求人が0.46件。ハローワークの統計では求人が少ない職種に見えます。
ただし、公立中学校の正規教員は自治体の教員採用試験で採用されるため、ハローワークの求人統計にはほとんど表れません。この数字は私立学校や講師の募集を反映したものと考えられます。
ハローワークの求人賃金は月額26.4万円です。平均年収735.2万円は小・中学校の教員をまとめた統計の値で、勤続年数の長い人を多く含んでいます。
部活動の負担はどう変わっていますか
中学校教員の長時間労働の大きな要因として、部活動の指導が挙げられてきました。
国は、休日の部活動を中心に、地域のクラブや団体に運営を移していく方針を示しています。移行の進み方や方法は自治体によって異なります。
教員として働く前に、志望する自治体や学校で部活動の運営がどうなっているかを調べておくと、働き方のイメージがつかみやすくなります。
中学校教員になるにはどうすればいいですか
担当したい教科の中学校教諭免許状が必要です。大学の教職課程で取得するのが一般的です。
公立学校の正規教員になるには、自治体の教員採用試験に合格する必要があります。社会人経験者向けの選考や、特定の資格・経験を評価する選考を設ける自治体もあります。
免許を持っていれば、講師として働きながら採用試験を目指す道もあります。
関連する資格
- 中学校教諭免許（専修・１種・２種）
中学校教員の仕事の傾向
職業情報データベース（job tag）の職業興味の数値。5点満点。
中学校教員に近い仕事
職業データの傾向が中学校教員に近い順に並べています。求人が見つからないときは、この範囲まで広げると選択肢が増えます。
高等学校教員より専門的な教科指導と進路指導
小学校教員学級担任として全教科を担当
学習塾講師受験指導の経験が生きる- スポーツインストラクター運動指導の専門職
日本語教師外国人に日本語を教える
よくある質問
担当教科の中学校教諭免許状が必要です。公立学校の正規教員になるには自治体の教員採用試験に合格する必要があります。
公立学校の正規教員は教員採用試験で採用され、ハローワークの統計にほとんど表れないためです。0.46倍は私立学校や講師の募集を反映した数字と考えられます。
学校によって異なります。休日の部活動を地域に移す取り組みが進められており、顧問の負担は自治体や学校によって違います。
統計上の平均年収は735.2万円で、小・中学校の教員をまとめた値です。公立学校の教員の給与は自治体の条例などで決まります。
中学校教員の転職を進めるときに読むもの
中学校教員の転職でつまずきやすいところは、JobLinkaの「資格職の転職」にまとめています。求人の探し方、企業からどう見られるか、いまの会社にバレずに進める方法まで、職業ページとあわせて読むと判断がしやすくなります。
自分で探すか、声がかかるのを待つか
中学校教員の有効求人倍率は0.46倍です。倍率が低い職種ほど自分から探し続ける方式は消耗が大きく、高い職種ほど条件を出して待つほうが良い条件に当たります。どちらが自分に向いているかは、9つの質問で確かめられます。
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