しごと大全 / 教育・保育の仕事
中学校教員の仕事内容と年収|教科の専門性と部活動、求人倍率0.46倍
別名:中学校教諭、中学校の先生
中学校教員は、担当教科の授業と、学級担任としての生徒指導・進路指導を行う仕事です。平均年収735.2万円、有効求人倍率0.46倍。教員の確保が課題とされる一方、ハローワークの求人は少なく、採用の中心は自治体の教員採用試験です。
- 平均年収735.2万円残業代・賞与を含む
- 有効求人倍率0.46倍
- 求人賃金(月額)26.4万円令和7年度
- 平均年齢42.2歳
- 就業者数23.1万人令和2年国勢調査
- 月間労働時間171時間
中学校教員はどんな仕事ですか
教科担任制で、自分の免許教科の授業を複数の学年・学級で受け持ちます。授業の準備、定期テストの作成と採点、成績の評価が大きな仕事です。
学級担任になると、生徒の生活面の指導、保護者との面談、高校受験に向けた進路指導を担当します。思春期の生徒への対応は、小学校とは違う難しさがあります。
部活動の顧問を担当することも多く、放課後や休日の活動に関わる場合があります。
1日の流れは、朝の打ち合わせと学級の朝の会から始まり、日中は授業と、空き時間の準備や採点、放課後は部活動や会議、保護者への連絡という形が一般的です。生徒が下校したあとに、翌日の授業の準備や事務作業を進めることになります。行事の前や成績をつける時期は、こうした作業が重なって忙しくなります。
中学校教員の仕事は、小学校や高校とどこが違いますか
小学校の学級担任制と違い、中学校では教科ごとに担当が分かれます。教科の専門性を深められる一方、学級担任は、自分の授業以外の時間の生徒の様子を、ほかの教員と情報を共有しながら把握する必要があります。
高校と比べると、義務教育として地域の生徒を広く受け入れる点が大きな違いです。学力や家庭の状況がさまざまな生徒に向き合うため、学習面と生活面の両方の支援が求められます。
3年生の担任では、高校受験に向けた進路指導が中心的な仕事になります。面談や調査書の作成、出願の手続きの確認など、期限のある事務も多くなります。
教科による違いもあります。国語や数学、英語は授業の時間数が多く、受け持つ学級の数も多くなりやすい一方、音楽や美術、技術・家庭などは一人で複数の学年を担当し、教材や設備の管理も受け持つことがあります。
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有効求人倍率0.46倍をどう見ればいいですか
求職者1人に対して求人が0.46件。ハローワークの統計では求人が少ない職種に見えます。
ただし、公立中学校の正規教員は自治体の教員採用試験で採用されるため、ハローワークの求人統計にはほとんど表れません。この数字は私立学校や講師の募集を反映したものと考えられます。
ハローワークの求人賃金は月額26.4万円です。平均年収735.2万円は小・中学校の教員をまとめた統計の値で、勤続年数の長い人を多く含んでいます。
私立中学校の場合は、学校ごとに採用を行います。各校の採用ページの募集を確かめるほか、地域によっては私立学校の団体が教員志望者向けの検査や名簿への登録を行っているので、志望する地域の情報を調べておくとよいでしょう。
部活動の負担はどう変わっていますか
中学校教員の長時間労働の大きな要因として、部活動の指導が挙げられてきました。
国は、休日の部活動を中心に、地域のクラブや団体に運営を移していく方針を示しています。移行の進み方や方法は自治体によって異なります。
教員として働く前に、志望する自治体や学校で部活動の運営がどうなっているかを調べておくと、働き方のイメージがつかみやすくなります。
地域への移行が進むと、教員が希望して地域のクラブの指導者として関わる形も考えられます。その場合の扱いは自治体によって違うため、関わり方を含めて確かめておく必要があります。
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中学校教員になるにはどうすればいいですか
担当したい教科の中学校教諭免許状が必要です。大学の教職課程で取得するのが一般的です。
公立学校の正規教員になるには、自治体の教員採用試験に合格する必要があります。社会人経験者向けの選考や、特定の資格・経験を評価する選考を設ける自治体もあります。
免許を持っていれば、講師として働きながら採用試験を目指す道もあります。
教員採用試験は、筆記試験に加えて、面接や模擬授業、教科によっては実技などで行われます。試験の内容や日程は自治体ごとに違うため、受けたい自治体の実施要項を早めに確かめることが準備の第一歩です。
中学校教員に向いている人と、続けるための工夫
思春期の生徒は、大人の言葉に反発したり、悩みをうまく言葉にできなかったりすることがあります。すぐに結果を求めず、生徒の変化を長い目で見守れる人に向いている仕事です。
担任、教科、部活動、校務分掌と役割が重なりやすいため、優先順位をつけて仕事を進める力と、同僚に相談して分担する姿勢が、長く続けるうえで欠かせません。
講師として働いて現場を経験してから採用試験を受ける人もいます。学校の1年間を実際に経験しておくと、自分に合う働き方かどうかを判断する材料になります。
働き方の改善は自治体や学校ごとに進められており、校務の支援員の配置や、デジタル化による事務の削減などの取り組みもあります。応募の前に、志望する自治体の取り組みを調べておくと、働く環境を比べる材料になります。
関連する資格
- 中学校教諭免許(専修・1種・2種)Amazonで本を見る
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中学校教員の仕事の傾向
職業情報データベース(job tag)の職業興味の数値。5点満点。
中学校教員に近い仕事
職業データの傾向が中学校教員に近い順に並べています。求人が見つからないときは、この範囲まで広げると選択肢が増えます。
高等学校教員より専門的な教科指導と進路指導
小学校教員学級担任として全教科を担当
学習塾講師受験指導の経験が生きる
- スポーツインストラクター運動指導の専門職
日本語教師外国人に日本語を教える
よくある質問
担当教科の中学校教諭免許状が必要です。公立学校の正規教員になるには自治体の教員採用試験に合格する必要があります。
公立学校の正規教員は教員採用試験で採用され、ハローワークの統計にほとんど表れないためです。0.46倍は私立学校や講師の募集を反映した数字と考えられます。
学校によって異なります。休日の部活動を地域に移す取り組みが進められており、顧問の負担は自治体や学校によって違います。
統計上の平均年収は735.2万円で、小・中学校の教員をまとめた値です。公立学校の教員の給与は自治体の条例などで決まります。
中学校教員の転職を進めるときに読むもの
中学校教員の転職でつまずきやすいところは、JobLinkaの「資格職の転職」にまとめています。求人の探し方、企業からどう見られるか、いまの会社にバレずに進める方法まで、職業ページとあわせて読むと判断がしやすくなります。
自分で探すか、声がかかるのを待つか
中学校教員の有効求人倍率は0.46倍です。倍率が低い職種ほど自分から探し続ける方式は消耗が大きく、高い職種ほど条件を出して待つほうが良い条件に当たります。どちらが自分に向いているかは、9つの質問で確かめられます。
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